プレハブ小屋の解体を業者に頼んだが、実際に解体が済んだら見積もりより、費用がかかってしまうケースがあります。見積もりより費用がかかってくると不要なトラブルの原因に。ここからはプレハブ解体の際に追加費用が発生する可能性があるケースを紹介します。正しい知識を持ち、スムーズに解体工事を進められるようにしましょう。
プレハブ解体に追加費用が掛かるケース
2004年4月に「建築物等に係る分別解体等及び再資源化等の義務付け」が執行され、80平方メートル以上の建物の解体費用が高額になりました。
これにより80平方メートル以上のプレハブ解体に関しても届け出が必要で、追加費用が掛かってくるケースがあります。80平方メートル以下でも条件が当てはまれば同様に追加費用が掛かる可能性があります。考えられるのは以下のケースです。
- プレハブ内の残置物
- 重機回送費
- 手作業での解体
- 処分費用
- 基礎などの作りが頑丈
- その他
上から解説していきます。
プレハブ内の残置物
一般の建物でも同じですが、プレハブ内に残置物が多く残っているとその分の撤去費用や処分費用が加算されるケースがあります。
解体業者によっては解体費用の中に処分費用を含めてくれる場合もあるのですが、契約の段階で残置物の取り決めをよく確認しておくか、あらかじめ何もない状態にしておきましょう。
重機回送費
重機回送費とは解体に使う重機の運搬に掛かる費用のことで、解体現場まで重機を運搬する費用や工事終了後に所定の場所まで運搬する費用の負担を求められる可能性があります。
こちらも、業者によっては解体費用の中に含めている場合もありますので、あらかじめ確認しておくことが大切でしょう。
手作業での解体
プレハブが建てられている場所によっては大型の重機やトラックが敷地内まで入れない可能性も。その場合手作業となるためその分の人件費を求められます。
手作業になると追加費用はもちろん、作業時間も通常より長くなるので、あらかじめ立地条件の確認をした上で手作業の必要性を判断する必要があります。
処分費用
処分費用は基本的に解体費用に含まれることが多いです。しかし、木くずや鉄くず、コンクリート片などの廃材があまりにも多く出る場合には追加費用を求められます。
基礎などの作りが頑丈
現地調査である程度はわかりますが、施工後でないとわからないケースがあります。基礎やつくりが頑丈であれば耐久性に優れますが解体の際にはデメリットと言えるでしょう。
撤去に時間がかかってくるとその分人件費の高騰につながります。
その他
その他として工事保険料や現地調査費、諸経費などが求められるケースがあります。 追加費用が掛かってくるケースを紹介しましたが、対応は業者によって異なります。事前に打ち合わせを入念に行って、不要なトラブルを起こさずスムーズに解体工事を進められるようにしましょう。
